年収1000万円以上のネットビジネス経営者を対象にデジタルコンテンツの販売方法とマーケティングオートメーションの導入方法に関する情報を発信するブログ。
To sell online courses, it used to be that you had to master an authoring tool, license a learning management system (LMS) – or come up with a workaround – figure out hosting and e-commerce, and
情報源: Sell Online Courses: Top Online Course Platforms + Free Guide – 2017
ThinkificとかTeachableはプラットフォームというより販売システムそのものなんだけど、世の中には（英語圏には）これほど多くのマーケットプレイスがあるんだと再認識させられる記事です。
まさにワンソース・マルチユースです。
From here students can:View/update their saved credit card.View/cancel their recurring payments to you (i.e. subscriptions and payment plans).
情報源: How can students manage their billing? : Thinkific
急いで網羅的なThinkific/Teachableの解説コースを作っています。とりあえずキャンセル方法は
になります。
いや、それにしてもThinkificのJPY対応が遅い。5月3日に直すとCEOが直々に言ってきたのに、まだ直ってない。これ、キレても良いレベルやけど、代替がteachableの一択になるので、わがままを言えません。
日本での供給先が文字通りゼロなので、英語圏の「アジア人非優先」のサービスに甘んじるしかないのです。これは差別ではなく、CEOとしての妥当な判断なので、極東の住民がディスクリミネーション！と叫んだところで意味はないのです。
料理動画のタイトルでいつも苦労していたけど、これなら「sugar」「vinegar」「soy sauce」と予め作っておいて、編集時にテンプレートからクリックするだけでよくなる。Adobeはテクニックというより作業効率化の技術を覚えた方が実用的です。個人的には。
In this video, we answer audience questions about teaching online, Udemy, online learning platforms and more. Teaching online can be an excellent way to make an ongoing, passive income from creating tutorial videos. You make the videos once and then you get paid over and over again for that effort!
答えはイエスだと言っています。つまり1つのコースを複数の教育プラットフォームで販売してもいいこと。ここからわかる点は2つ。
まあこう言った理由があるので、石崎は日本語でコースを作って日本人に何かを教える・・・ということには余り興味がないのです。マーケット小さいからね。英語のできるインド人が技術系を世界中で教えて、そんじょそこらのサラリーマンでは想像もつかないくらいの収入を得ている現実があります。
日本人で英語をやりたいという人は多く、その一定数は昇給を目的にしているのだろうけど、月々数万円アップとか、野心がなさすぎます。最低でも今の10倍の年収を稼ぐことを意識して英語をやらないと身につかないし、実際に英語ができれば10倍くらい稼げます。10倍稼げていないのは、英語力が足りていないだけ。
どうもこんにちは、石崎力也です。
今回はPayPalで買い手に一部または全部を返金する方法をお伝えしようと思います。
あなたの商品やサービスにリスクリバーサル（返金保証）が付いていた場合、お客さんから返金の申請があります。
これはPayPalのダッシュボードです。例えば、この$898USDの商品の返金申請があったとします。PayPalのいいところは、銀行振込と違って返金作業が楽です。銀行振込の場合は、相手の口座番号を聞いてこちらが手数料を負担した上で相手に入金する必要がある。こりゃ面倒です。ネットバンクならまだマシだけど、これがわざわざATMに行ってやらなきゃいけない作業であれば大変です。一方のPayPalはワンクリックで返金ができます。
もともとデジタルコンテンツは原価がほぼゼロに近いですから、情報系（ビット換算できるデータ）の商品を売っている人はそれの返金をしたところで具体的なダメージはありません。一時的にあったかのようなお金を相手に戻すだけです。これが物販とかであれば話は違います。商品には原価がありますから、戻って来た商品が使えなくなった場合、実質的な損害が発生します。例えば100万円の車を販売して、お客さんが返金を要求して来たら、もうその戻って来た車は100万円で再販売することはできないでしょう。ほぼ新品と新品の間には大きな乖離がありますからね。
今回の例であれば、2017/04/25 支払元XX XX $898USDの上でクリックをします。ページ上部の取引履歴をクリックしてもOKです。そしたらこんな画面が出て来ます。真ん中あたり（正味金額の下）に返金の実行というリンクがあります。ここをクリックするだけ。返金額を入力し[返金を実行]をクリックします。
僕は転売ヤーじゃないのでどうでもいい話ですが、返金期間が180日ってすごい長いですね。転売している人たちにとっては大打撃です。だって、バイヤーが悪徳だった場合、180日間商品を手元に置いてボロボロに使い古した後に、セラーに対して「商品説明が違う」と異議を唱えて商品を返すことも想定できます。実際にeBayではそういう事例がたくさん起きているようです。以前は60日だったんです。それでも長いですけど、この期間内に返金をすれば手数料を含めて丸々お客さんに返金ができました。今、180日の場合でも、手数料を含めて返金はできるのでしょうか。60日を超えての返金における手数料の扱いは、僕自身知りません。やったことがないので。
[paypal]
